埼玉で注文住宅、建替えは間取り自由な黒澤工務店
ゼロエネルギー住宅「ＺＥＨ」について
通称ゼッチと呼ばれており、その名を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。
しかし、名前は聞いたことあるけど説明はできない…と言う方も多いのが現状です。
そんな方のために今回は、「ZEH」とは何か？をわかりやすく解説します。
ZEHとは、Net Zero Energy House「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の頭文字をとった略称となります。
ゼッチ、以外にも「ゼロエネルギー住宅」とも呼ばれていますが、意味は同じです。
ゼロエネルギー住宅とは言いますが、人が暮らす住宅において消費エネルギーをゼロで生活するなんて・・・とても難しく思ってしまいますよね。
この「ゼロエネルギー住宅」で言う「０（ゼロ）」とは、エネルギーを消費しない「０」ではなく、プラスマイナスで「０」にする、という意味なのです。
日本におけるZEHの定義は、
外皮の断熱性能などを大幅に向上させるとともに、効率的な設備システムの導入により、室内空間の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとなることを目指した住宅（ZEH）
となっております。
（住宅の省エネ・省ＣＯ２化に向けた経済産業省 国土交通省 環境省による３省連携の取り組み 引用）
つまりは、消費する分のエネルギーを減らしつつ、同等のエネルギーを住宅が自ら生み出し、結果プラスマイナス０にする、という考え方になります。
この住宅が生み出す再生可能なエネルギーとは、創エネルギーとも言い、太陽光発電システムや家庭用燃料電池等が挙げられます。
ZEHは、高断熱・高気密の「高性能住宅」と「省エネ設備・家電」、「創エネ設備」、そして「暮らし方の工夫」で実現するプラスマイナスでエネルギーゼロの暮らしをめざす住宅です。
これからの住まいに求められるのは、小さなエネルギーで快適に暮らすこと。
家族の明日のために、あなたもゼロエネの家づくりを考えてみませんか？
少し難しい話になりますが、なぜこのような取り組みがすすめられているのでしょうか。
現代における住環境をとりまく世の中の動きは、地球温暖化や環境破壊の防止に向けてco2の削減や有限エネルギーの節約が問われています。
石油価格の高騰や原発に頼らないエネルギー開発が進んでおりますが、第３次オイルショックは必ずやってくると言われており光熱費が2倍以上になるのでは・・・なんて話もあります。
また、EUなど他の先進国に比べ、日本の「住宅」は30年ほど遅れていると言われています。
なぜ30年も遅れていると言われているのか、それは世界と日本の住宅平均使用年数の差にあります。
・イギリス141年
・アメリカ103年
・フランス86年
・ドイツ79年
これらに対し日本は26~30年となっているためです。
圧倒的な差ですよね…。
ZEHは、この差を少しでも埋めていこうと言う取り組みの1歩なのです。
現在国が出している住宅性能に対する指針では、
・2030年には、次世代基準・改正基準を合わせて新築住宅は100%省エネ住宅
・2050年には、新築住宅は100％ゼロエネ住宅
をめざすと発表されています。
※「省エネ住宅」とは、地球温暖化防止のために、国土交通省が定めた基準に適う室内環境を一定に保ちながら、使用するエネルギー量を少なくできる家のことです。
昨今、「高気密」や「高断熱」とよく耳にするかと思いますが、これら高性能な住宅にした時の具体的なメリットは何でしょうか？
・ 建物全体としての恩恵になので家の中における温度差が小さい（ヒートショックの抑制）。
・ 隙間の少ない家なので外からのホコリ・花粉の侵入がすくない。
・ 結露しにくい家なのでダニ・カビの発生が少ない。
・ 気密性が高いので計画通りに換気できる。
など、家族が元気で健康な毎日を過ごせる家ですね！
ZEH住宅には国からの補助金制度があります。
公募期間が定められており、受付は先着順となっています。
期間内であっても、申請金額が予算に達し次第終了となりますので、ご注意ください。
この補助金はグレードによって金額も異なってくるのでタイミングによっては活用できるありがたい制度ですね。
2021年度の補助金の動向としては、3回に分けて公募されておりました。
・一次公募 2021年5月6日～6月18日 →期間内の全件受付
・二次公募 2021年7月5日～8月20日 →7月6日に受付終了
・三次公募 2021年8月30日～9月24日 →8月30日に受付終了
・四次公募 2021年11月15日～2022年1月7日 →期間内の全件受付
二次と三次はほぼ当日に埋まってしまったようです。
2022年度の補助金の動向です。
・一次公募 2022年5月13日～6月17日 →期間内全件受付
・二次公募 2022年7月4日～8月19日 →期間内全件受付
・三次公募 2022年8月29日～10月21日 →期間内全件受付
・四次公募 2022年11月21日～2023年1月6日 →受付中
2022年度の四次は現在も受付中ですが、
過去3回のいずれも、期間内に申請件数が事業規模を越えることはなかったようです。
この補助金制度の申請には、断熱性能などの要件をクリアする必要があります。
細かく指定されておりますので、ZEHをご検討中の方は、建築会社の担当の方へ相談しておきましょう。
ZEHを導入するにあたっての注意点をいくつかご紹介いたします。
・ 建築費用がかさむ
ZEHの条件を満たすには、相応の設備を導入しなければなりません。必然とその分のコストがかかります。
・ 空調・給湯・照明・換気だけでなく、住宅全体の消費エネルギー量の想定が必要
プラスマイナスで０になるようにするためには、ただ再生可能エネルギーを導入するだけではないのです。
その住宅設備において、消費するであろうエネルギー量を、生み出すエネルギーで賄えるかどうかの想定が必要になります。
ですので、生み出す「創エネルギー」だけでなく、消費エネルギーを抑える「省エネルギー」の点も考慮する必要があります。
・ 補助金を利用する予定の場合、その年によって内容などが変化するため状況確認が必要
先にも申した通り、現状補助金制度は厳密なスケジュールが公表されておりません。
行われる可能性はありますが、行うかどうかは未知なのでこまめな状況の確認が必要となるでしょう。
豊富な実績と確かな効果が実証されている「スーパーウォール工法」という高気密・高断熱に優れたお家をご提案しております。
35年無結露保証・工場生産のため安定した品質・全倒壊０の安心な耐震性など魅力ある商品となっておりますが高価格であることは否めません。
ZEHを導入することで、環境に配慮した快適で健康的な住環境を実現できることがわかります。
特に災害の多い日本においては、住宅ごとに自立してエネルギーをつくり出せることがひとつの重要なポイントとなります。
また、ZEHの取り組みというのは近年始まったばかりなので、今後さまざまな変更点が生まれることが予想されます。
ZEH導入を検討する場合は、最新の情報を確認し、条件や補助金などについて十分に理解しましょう。
最後までご覧いただきましてありがとうございます。
最高のお家づくりとなることを心より願っております。
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